2026年3月期通期決算サマリー
2026年5月15日
株式会社リクルートホールディングス
コード番号 6098
1. 通期連結実績及び業績予想ハイライト
2026年3月期通期
● 通期連結実績は、2月の再修正予想を上回り増収増益、売上収益、EBITDA+S、基本的
EPSのいずれも過去最高を更新
2027年3月期通期業績予想
● 経済環境の大きな変化が起こらないことを前提に、為替レートは1ドル=154.0円、
1ユーロ=182.0円と想定し、
● 3事業全てが増収増益となることを見込み、特にHRテクノロジー事業のマネタイゼーション
の進化と効率化が進捗することにより、
● 売上収益YoY+9.0%、EBITDA+Sは+19.5%、EBITDA+Sマージンは23.5%、基本的EPS
は+27.8%
FY2024
FY2025
FY2026
FY20 - 26
6-year CAGR
%
(in billions of yen, shares in
millions, unless otherwise
stated)
Actual
02/09/26
Guidance
Actual
YoY
05/15/26
Guidance
YoY
Exchange rate per US
Dollar (Yen)
152.6
150.0
150.7
-
154.0
-
-
Revenue
3,557.4
3,664.7
3,697.3
+3.9%
4,030.0
+9.0%
+10.0%
EBITDA+S
678.8
763.8
794.3
+17.0%
949.0
+19.5%
+25.1%
EBITDA+S margin %
19.1%
20.8%
21.5%
-
23.5%
-
-
EBITDA
598.4
699.1
730.5
+22.1%
869.0
+19.0%
+23.8%
EBITDA margin %
16.8%
19.1%
19.8%
-
21.6%
-
-
Profit attributable to
owners of the parent
408.5
480.9
496.9
+21.6%
623.0
+25.4%
+29.6%
Return on Equity %
22.6%
-
31.0%
-
-
-
-
Basic EPS (yen)
271.44
335.00
349.78
+28.9%
447.00
+27.8%
+33.3%
1
2. セグメント別 2026年3月期通期実績及び2027年3月期通期業績見通し
FY2025
Actual
YoY
FY2026
Outlook
YoY
HR Technology
1,458.4
+6.3%
1,653.7
+13.4%
HR Technology in USD mm
9,674
+7.6%
10,738
+11.0%
Staffing
1,703.4
+2.2%
1,802.5
+5.8%
MMT
564.6
+4.7%
605.0
+7.1%
Consolidated
3,697.3
+3.9%
4,030.0
+9.0%
HR Technology
549.9
+21.5%
677.4
+23.2%
Staffing
99.7
+2.4%
100.5
+0.8%
MMT
154.9
+13.0%
181.5
+17.1%
Consolidated
794.3
+19.8%
949.0
+19.5%
HR Technology
37.7%
-
41.0%
-
Staffing
5.9%
-
5.6%
-
MMT
27.4%
-
30.0%
-
Consolidated
21.5%
-
23.5%
-
HRテクノロジー事業
CEOの出木場は、HRテクノロジー事業の中期的な成長について「求職者と企業クライアント
の双方が意思決定を行うTwo-sided Decision-making MarketplaceであるIndeedにおいて、
AIツールを駆使したマッチングの進化による好循環が持続することで、売上成長は年率10%
台に留まらず、採用需要が正常化してくると20%以上も十分に実現可能。EBITDA+Sマージン
は50%を超える」と説明
2026年3月期第4四半期
● セグメント売上収益は2月の再修正見通しを上回り、YoY+14.5%の25.5億ドル、
EBITDA+Sマージンは、増収と更なるコスト効率の改善により38.7%
- 米国: 売上収益はYoY+19.0%の14.1億ドル、US Average Revenue per Job (US
ARPJ) 成長率は25%
- 欧州及びその他: 売上収益はYoY+29.9%の5.5億ドル
- 日本: 売上収益はYoY-2.2%の922億円
2026年3月期通期
● 通期セグメント売上収益はYoY+7.6%の96.7億ドル、通期のEBITDA+Sマージンは過去最
高の37.7%
- 米国: 売上収益はYoY+8.8%の53.1億ドル、US ARPJ成長率は17%
- 欧州及びその他: 売上収益はYoY+19.2%の20.4億ドル
- 日本: 売上収益はYoY-4.6%の3,482億円
2
2027年3月期業績見通し
● セグメント売上収益は米国、欧州及びその他の地域における「Premium Sponsored Jobs」
の更なる伸長をはじめ、マネタイゼーションの進化が続くことにより、YoY+11.0%の107.3億
米ドル
- 米国: 通期のUS ARPJ成長率は18%を見込み、売上収益はYoY+13.6%の60.3億米ド
ル
- 欧州及びその他: 売上収益はYoY+17.1%の23.9億米ドル
- 日本: Indeed PLUSの増収及び下半期における人材紹介サービスの回復が、売上収益
認識のグロスからネットへの変更や不採算事業の縮小撤退による減収を相殺し、売上
収益はYoY+2.1%の3,555億円の23.0億米ドル
● セグメントEBITDA+Sマージンは2026年3月期に続き売上収益の増大と効率化を実現する
ことで、41.0%に増大
人材派遣事業
2026年3月期第4四半期
● セグメント売上収益はYoY+10.1%の4,274億円、EBITDA+Sマージンは3.4%
- 日本はYoY+5.8%の2,106億円、欧州、米国及び豪州はYoY+14.6%の2,167億円
2026年3月期通期
● セグメント売上収益はYoY+2.2%の1兆7,034億円、EBITDA+Sマージンは5.9%
- 日本はYoY+5.2%の8,468億円、欧州、米国及び豪州はYoY-0.6%の8,565億円
2027年3月期業績見通し
● セグメント売上収益はYoY+5.8%の1兆8,025億円、日本はYoY+3.1%、欧州、米国及び豪
州は+8.5%
● セグメントEBITDA+Sマージンは5.6%
マーケティング・マッチング・テクノロジー(MMT)事業
2026年3月期第4四半期
● セグメント売上収益はYoY-0.6%の1,398億円、EBITDA+Sマージンは11.3%
- ライフスタイル領域: 売上収益はYoY+0.3%の713億円
- 住宅領域: 売上収益はYoY+3.2%の407億円
- その他: 売上収益はYoY-8.0%の277億円
2026年3月期通期
● セグメント売上収益は+4.7%の5,646億円、通期EBITDA＋Sマージンは27.4%
- ライフスタイル領域: 売上収益はYoY+6.6%の2,938億円
- 住宅領域: 売上収益はYoY+4.5%の1,569億円
- その他領域: 売上収益はYoY+0.2%の1,138億円
● 美容分野で「Gross Merchant Value連動」の課金体系への移行開始
3
2027年3月期業績見通し
● ライフスタイル領域のGMV連動モデル拡大を牽引役とし、セグメント売上収益は
YoY+7.1%の6,050億円
● セグメントEBITDA+Sマージンは、四半期毎の販売促進費並びに広告宣伝費用の季節性
を平準化させることで上半期31.0%、下半期29.0%、通期で30.0%
● 2029年3月期にEBITDA+Sマージンを35%程度にする目標を維持
3. キャピタルアロケーション
2026年3月期
● 総額7,131億円の株式配当及び自己株式取得を実施し総還元性向は143.5%
- 2026年3月期通期株式配当実績は25.0円
- 期末時点のネット株式総数は13億9,621万株、2022年3月末時点より13.2%減少
● 期末のネット現預金は、2024年3月期末の1兆1,354億円から7,659億円に減少
当期から3カ年
● 方針は現行の優先順位に変更なし
● 2027年3月期株式配当は、1株当たり上半期13.0円、下半期13.0円、通期では26.0円の予
想
● 自己株式取得については、進行中の総額3,500億円のプログラムは11月末頃に終了の想
定。その後は、下半期のキャッシュフロー創出状況や資本市場の動向、当社の株価水準を
見ながら適切に判断
● 期末のグロス現預金水準を7,500億円程度に維持
CFO荒井は「7,500億円の現預金は、経済環境悪化・企業の求人活動の停滞期間に体力を
温存しておくための蓄えであり、今後の事業買収の規模や回数によっては、ネットキャッシュ
はこれを下回る場合もあるし、ネット負債となることもあり得る」と追加説明
将来見通しに関する注意事項
本資料には、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、別段の記載がない限り本資料の発
表日現在における当社が入手可能な情報並びに当社の計画及び見込みに基づいた当社の想定、将来の見通し及び推測が含まれ
ますが、これらが達成される保証はありません。経済状況の変化、個人ユーザーの嗜好及び企業クライアントのニーズの変化、他社
との競合、法令、ソフトロー又は実務慣行の変化を含む法規制の変化、為替レートの変動、気候変動を含む地球環境の変化、大規
模自然災害の発生その他の様々な要因により、将来の予測・見通しに関する記述は実際の業績と大幅に異なる場合があります。し
たがって、将来見通しに関する記述に過度に依拠することのないようお願いします。当社は、適用される法令又は証券取引所の規
則により要求される場合を除き、本資料に含まれるいかなる情報についても、今後生じる事象に基づき更新又は改訂する義務を負
うものではありません。
外部資料に関する注意事項
本資料には、当社が事業を行っている市場に関する情報を含む、外部の情報源に由来し又はそれに基づく情報が記述されていま
す。これらの記述は、本資料に引用されている外部の情報源から得られた統計その他の情報に基づいており、それらの情報につい
ては当社は独自に検証を行っておらず、その正確性又は完全性を保証することはできません。
本資料の利用に関する注意事項
本資料は、一般的な参考情報の提供のみを目的に作成されたものです。本資料及びその記載内容について、第三者が、当社の書
面による事前の同意なしに、その他の目的で公開し又は利用することはできません。当社は、本資料に含まれる情報の正確性又は
完全性について表明するものではなく、本資料の使用から生じるいかなる損失又は損害についても責任を負いません。
4