2027年3月期第1四半期決算サマリー

株式会社リクルートホールディングス

コード番号 6098

1. 連結実績及び連結業績予想ハイライト

2027年3月期第1四半期

  • 期初の想定を上回り、売上収益、EBITDA+S、基本的EPSのいずれも過去最高を更新

2027年3月期通期業績予想上方修正

  • 5月15日に開示した通期業績予想を上方修正
  • HRテクノロジー事業のマネタイゼーションの進化と効率化が、期初の想定を超えて進捗
  • 売上収益はYoY+14.4%、EBITDA+SはYoY+39.1%、EBITDA+Sマージンは26.1%、基本的EPSはYoY+55.2%

2027年3月期第1四半期連結実績及び通期修正業績予想

 Q1 ActualFY2025 Full-yearFY2026 Full-year Guidance
(in billions of yen, unless otherwise stated)FY2025FY2026YoYActual05/15/26YoY08/07/26YoY
Exchange rate per US Dollar (Yen) 144.4 159.3- 150.7 154.0- 159.0-
Revenue 878.8 1,045.3+18.9% 3,697.3 4,030.0 +9.0% 4,230.0+14.4%
EBITDA+S 187.1 292.8+56.5% 794.3 949.0+19.5% 1,105.0+39.1%
EBITDA+S margin %21.3%28.0%-21.5%23.5%-26.1%-
EBITDA 163.5 272.3+66.6% 730.5 869.0+19.0% 1,025.0+40.3%
EBITDA margin %18.6%26.1%-19.8%21.6%-24.2%-
Profit attributable to owners of the parent 120.9 202.6+67.5% 496.9 623.0+25.4% 755.0+51.9%
Basic EPS (yen) 83.97 145.48+73.2% 349.78 447.00+27.8% 543.00+55.2%

2027年3月期通期修正業績予想

2027年3月期通期の修正業績予想を示す3つの棒グラフ。売上収益、EBITDA+Sとマージン、基本的EPSについて、FY2024実績・FY2025実績・FY2026見通し(5月15日開示)・FY2026見通し(8月7日開示)を並べて比較している。
図の数値(2027年3月期通期修正業績予想)
指標FY2024実績FY2025実績FY2026見通し(05/15/26)FY2026見通し(08/07/26)
売上収益(兆円)3.553.694.03(+9.0%)4.23(+14.4%)
EBITDA+S(十億円)678.8794.3949.0(+19.5%)1,105.0(+39.1%)
EBITDA+Sマージン19.1%21.5%23.5%26.1%
基本的EPS(円)271.44349.78447.00(+27.8%)543.00(+55.2%)
為替レート(円/米ドル)152.6150.7154.0159.0

グラフ画像に表示されている数値を書き起こしたものです。FY2024の数値と為替レートは本文の表に記載が無いため、IR部門でのご確認をお願いします。

2. セグメント別 2027年3月期第1四半期実績及び2027年3月期通期業績修正見通し

2027年3月期セグメント別第1四半期実績及び通期修正業績見通し

  Q1 ActualFY2025 Full-yearFY2026 Full-year Outlook
(in billions of yen)FY2025FY2026YoYActual05/15/26YoY08/07/26YoY
HR TechnologyRevenue 341.7 455.4+33.2% 1,458.4 1,653.7+13.4% 1,822.0+24.9%
Revenue in USD mm 2,363 2,858+20.9% 9,67410,738+11.0%11,485+18.7%
EBITDA+S 119.4 215.7+80.6% 549.9 677.4+23.2% 834.0+51.6%
EBITDA+S Margin %35.0%47.4%-37.7%41.0%-45.8%-
StaffingRevenue 408.1 455.2+11.5% 1,703.4 1,802.5 +5.8% 1,831.0 +7.5%
EBITDA+S 26.8 28.2 +5.2% 99.7 100.5 +0.8% 102.5 +2.8%
EBITDA+S Margin %6.6%6.2%-5.9%5.6%-5.6%-
MMTRevenue 136.8 141.8 +3.7% 564.6 605.0 +7.1% 605.0 +7.1%
EBITDA+S 43.2 51.1+18.3% 154.9 181.5+17.1% 181.5+17.1%
EBITDA+S Margin %31.6%36.0%-27.4%30.0%-30.0%-

2027年3月期通期修正業績見通しセグメント別内訳

2027年3月期通期の修正業績見通しのセグメント別内訳を示す2つの円グラフ。左が売上収益、右が全社費用配賦前EBITDA+Sとセグメント別EBITDA+Sマージン。
図の数値(2027年3月期通期修正業績見通しのセグメント別内訳)
セグメント売上収益(十億円)EBITDA+S(十億円)EBITDA+Sマージン
HRテクノロジー1,822.0834.045.8%
人材派遣1,831.0102.55.6%
MMT605.0181.530.0%

いずれも本文の表(2027年3月期セグメント別第1四半期実績及び通期修正業績見通し)の08/07/26列と一致することを確認しています。

HRテクノロジー事業

2027年3月期第1四半期

  • セグメント売上収益は期初の想定を上回り、YoY+20.9%の28.5億ドル
    • 米国: YoY+30.0%、四半期ベースで過去最高の16.4億ドル、US Average Revenue per Job (US ARPJ) 成長率は35%
    • 欧州及びその他: YoY+28.5%の6.1億ドル
    • 日本: YoY+6.7%の963億円
  • セグメントEBITDA+Sマージンは、増収と更なるコスト効率の改善により47.4%

2027年3月期業績見通し

  • セグメント売上収益は、3地域の見通しを上方修正し、YoY+18.7%の114.8億ドルに上方修正
    • 米国: Premium Sponsored Jobsの更なる伸長をはじめ、マネタイゼーションの進化が続くことにより、YoY+25.1%の66.5億ドル、通期のUS ARPJ成長率は30%
    • 欧州及びその他: 主要各国におけるPremium Sponsored Jobsの更なる伸長をはじめ、マネタイゼーションの進化が続くことにより、YoY+23.2%の25.2億ドル
    • 日本: Indeed PLUSの増収及び下半期における人材紹介サービスの回復が、売上収益認識のグロスからネットへの変更や不採算事業の縮小撤退による減収を相殺し、売上収益はYoY+5.4%の3,670億円、前期比同水準の23.1億ドル
  • セグメントEBITDA+Sマージンは45.8%

人材派遣事業

2027年3月期第1四半期

  • セグメント売上収益はYoY+11.5%の4,552億円、EBITDA+Sマージンは6.2%
    • 日本はYoY+3.5%の2,202億円、欧州、米国及び豪州はYoY+20.3%の2,350億円

2027年3月期業績見通し

  • 5月に開示した通期業績見通しを微修正

マーケティング・マッチング・テクノロジー (MMT) 事業

2027年3月期第1四半期

  • セグメント売上収益はYoY+3.7%の1,418億円、EBITDA+Sマージンは36.0%
    • ライフスタイル領域: 売上収益はYoY+9.6%の768億円
    • 住宅領域: 売上収益はYoY+2.8%の386億円
    • その他: 売上収益はYoY-9.3%の264億円

2027年3月期業績見通し

  • 5月に開示した通期業績見通しから変更なし
  • セグメントEBITDA+Sマージンは、四半期毎の販売促進費並びに広告宣伝費用の季節性を平準化させることで上半期31.0%、下半期29.0%、通期で30.0%
  • 2029年3月期にEBITDA+Sマージンを35%程度にする目標を維持

3. キャピタルアロケーション

  • 進行中の総額3,500億円の自己株式取得プログラムは、7月末時点で総額の34.3%にあたる1,200億円を費消し1,251万株を取得
  • 6月末時点のグロス現預金水準は9,085億円

本資料に記載の内容について、詳細は、決算短信、プレゼンテーション資料及び書き起こしをご参照ください。

将来見通しに関する注意事項

本資料には、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、別段の記載がない限り本資料の発表日現在における当社が入手可能な情報並びに当社の計画及び見込みに基づいた当社の想定、将来の見通し及び推測が含まれますが、これらが達成される保証はありません。経済状況の変化、個人ユーザーの嗜好及び企業クライアントのニーズの変化、他社との競合、法令、ソフトロー又は実務慣行の変化を含む法規制の変化、為替レートの変動、気候変動を含む地球環境の変化、大規模自然災害の発生その他の様々な要因により、将来の予測・見通しに関する記述は実際の業績と大幅に異なる場合があります。したがって、将来見通しに関する記述に過度に依拠することのないようお願いします。当社は、適用される法令又は証券取引所の規則により要求される場合を除き、本資料に含まれるいかなる情報についても、今後生じる事象に基づき更新又は改訂する義務を負うものではありません。

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