第3回年次賃金監査の結果から、Glassdoorの従業員に男女間の賃金格差がないことが明らかに

カリフォルニア州ミルバレー（2018年7月18日）―企業の口コミ情報を掲載する世界最大級の求人情報検索サイト『Glassdoor（グラスドア）』を運営するGlassdoorは本日、自社の報酬制度に関する第3回年次監査の結果を発表しました。監査では米国で雇用されているGlassdoorの従業員600人を対象に、同様の業務に従事し類似した職務経験や属性情報を持つ男女を比較し、統計学上有意な格差は見られないことがわかりました^*1。

監査では、GlassdoorのチーフエコノミストであるAndrew Chamberlainが開発したアルゴリズムを用い、年齢、勤続年数、業績、その他従業員に関するあらゆる特性を含む要素を調整したうえで比較が行われました。この結果は、Glassdoorの実施した過去2回の賃金分析とも一致しています。

Glassdoorの米国内における従業員の男女比率は、男性が55%とやや多く、女性が45%となっています。これらの従業員における平均賃金総額の格差（基本給および賞与を含む「調整前」賃金）は約23%で、1年当たり2万8,572ドルでした。分析によれば、女性の平均賃金総額は11万1,201ドルですが、同じく男性では13万9,773ドルとなっています。これは、昨年の平均賃金総額における男女間格差である2万3,514ドル（約20%）を上回る数字です。調整前賃金における格差は、社内の各職務に占める男女の割合の差に起因するもので、これは「職域分離（occupational sorting）」とも呼ばれます。

ただし、先に挙げた一連の要素を調整すると、Glassdoorの従業員における男女間の賃金格差は統計学上、存在しなくなります。同一条件で比較するためには、「調整後」の賃金格差を採用するのが最適な方法です。調整後賃金格差では、男女間の賃金の差を生むと考えられる職務権限、部門、勤続期間、勤務地といった要素の重要な差異を調整します。その結果、Glassdoorの調整後賃金格差は、統計学上はゼロとなります。

「人々に賃金が平等に支払われるべきであることを認識するだけでは不十分です。同一労働同一賃金を実現するためには、雇用主が自社の賃金に関するデータを把握し、格差を生まないための継続した取り組みが求められます」と、Glassdoorの共同創業者兼CEOであるRobert Hohmanは述べました。「Glassdoorは、自社の男女別賃金分析の結果を公表することで、より多くの企業に追随していただき、各社の報酬制度や方針について従業員とのオープンな意見交換を促すきっかけとなればと考えています」

Glassdoor Economic Researchによる『Demystifying the Gender Gap（男女間格差の解明）』と題した調査では、米国内に深刻な男女間の賃金格差があることが明らかになりました。調査結果によると、米国内における調整前の男女間賃金格差は24.1%です。年齢、教育水準、経験年数、居住地、職位、企業といった要素を調整した場合、格差は5.4%まで縮まりましたが、なくなってはいません。

Glassdoorは、企業や従業員の皆様が自社の潜在的な賃金格差を認識し、是正するのに役立つ無料のリソースを多数用意しています。

企業の皆様へ：貴社の給与データを分析し、男女間の賃金格差が存在するか、また是正するにはどうすればよいかを分かりやすく解説した専門ガイドを、無料でダウンロードすることができます。Glasdoorサイトでは、すでに数千社の企業が『Pay Equality Pledge（賃金平等への誓約）』によって、同一労働同一賃金への決意を表明しています。より多くの企業の皆様のご参加をお待ちしています。

求職者と従業員の皆様へ：『Know Your Worth（自身の価値を知ろう）』は、従業員が職務経験、教育水準、居住地といった数多くの要素から判定される自身の価値を把握するのに役立つ評価ツールです。個人の賃金に関する情報は、給与が自身の価値を適切に反映しているかどうか、また雇用主と話し合いや交渉を持つべきかどうかについての判断材料となります。Glasdoorでは、適正な賃金や効果的な交渉方法に関する助言とヒントを掲載したブログも公開していますので、ぜひご覧ください。

Glassdoorの賃金データに関する社内分析の詳細については、GlassdoorのブログとGlassdoor Economic Researchのウェブサイトをご覧ください。Glassdoorが実施した2016年と2017年の賃金分析結果もご覧いただけます。

『Glassdoor』では、給与について調べたり自身の給与情報を投稿することができます。また、Glassdoor Economic Researchのウェブサイトから、最新の労働市場や経済・雇用に関するレポートを購読することもできます。

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