リクルートホールディングスは「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2023
」の企業ランキングで3位に入賞しました。このアワードは、ジェンダーギャップ解消のためのベストプラクティスを共有し企業と女性をエンパワーすることを目的として、2016年から毎年Forbes JAPANが開催しているもので、女性活躍推進関連のアワードとしては日本最大規模。今年の企業ランキングでは、東証プライム上場を含めた約1,900社の中から上位5社が表彰されました。本ブログでは、リクルートグループのジェンダー平等への取り組みについて、リクルートホールディングスの人事統括部およびサステナビリティトランスフォーメーション部の部長を務める西村優子が10月31日に行われた授賞式のスピーチでお話した内容を中心にご紹介します。
評価されたポイントと受賞コメント「ありたい姿から逆算して定めた高い目標に向けて」
授賞式では、以下のポイントが評価されたことがForbes JAPANより発表されました。
女性管理職数や女性役員数といったダイバーシティ関連指標が業界(注1)内トップクラスであること
あらゆるワークライフバランス支援を行い、女性が活躍できる環境を整備して いること
オンライン教育やコーチ制度などによる人材開発を強化しており、従業員教育への投資規模(注2)が業界(注1)トップクラスであること
これをうけて西村は、リクルートグループがジェンダー平等に注力してきた背景とそこから見えてきた兆しをコメントしました。
「この度は、このような素晴らしい賞をいただき、誠にありがとうございます。今年は、東証プライム企業を含めて約1900社を対象に審査をされたと伺っています。その中で、リクルートグループ全体の取り組みを評価いただき、3位に選出頂いたということで、大変光栄に思っています。
リクルートグループは1960年に創業して以来、当社の企業理念として『個の尊重』を掲げ、多様な従業員のアイディアや情熱に掛けることで、イノベーションを産み出し、成長を続けてきた会社です。ですので、当社にとってダイバーシティは、やったら良いというものではなく、成長に向けて必ず必要なサバイバルメカニズムだと考えています。
現在、リクルートグループは60カ国以上で事業を展開していますので、ダイバーシティの課題は国や地域によって、まさに多様な状態です。その中でも、世界共通の課題はジェンダー平等でして、これをグループ共通のテーマとして、全ての階層(注3)における女性比率を、2030年までに約50%にするという目標を掲げました。
よく、なぜ50%なのかという質問をいただきます。理由はシンプルで、当社グループの女性従業員の比率が50%なので、母数が50%なら全ての階層で50%であるべきだ、という考え方です。では、現時点で50%の実現が見えているかと問われると、残念ながら全く見えていない、というのが答えです。ただ、現在からの積み上げで見える目標ではなく、ありたい姿から逆算して定めた具体的な数値目標を掲げることで、事業の現場では、今までは当たり前だったことや、常識だと思っていたことを疑うような発想や取り組みがどんどん生まれてきているということが、我々の嬉しい発見です。まさにこれこそが、イノベーションを起こしていくために大事なポイントなのではないかと思っています。
今後もこの目標に向けて、グループ一丸となって様々な取り組みを加速していく中で、見えてきた成功はもちろん、失敗も含めて皆さんに共有していきたいと思っています。」
Forbes JAPAN WOMEN AWARD2023での受賞スピーチの様子は、ぜひ動画でもご覧ください。
世界でも評価されるリクルートグループの取り組み
リクルートグループのジェンダー平等に向けた取り組みは、国内のみならず、海外でも高い評価を受けています。同じく10月31日に米Forbes誌が発表したWorld's Top Companies for Women 2023（英語サイト）でも、リクルートホールディングスは3年連続の入賞を果たしました。
リクルートグループは今後も、ジェンダー平等を含めたダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン（DEI）を推進するとともに、2030年に向けたESGコミットメントの実現に向け、世界の各地域や事業ごとの特性に合わせた取り組みを進めてまいります。
(注1) GICS業界分類における「資本財・サービス」業界
(注2) 従業員1⼈当たりの研修費⽤や外部開示資料での「研修」というキーワードの登場回数などを考慮
(注3) 上級管理職は、当社およびマッチング＆ソリューション戦略ビジネスユニット（Strategic Business Unit、 以下SBU）においては執行役員/専門役員、HRテクノロジーSBUと人材派遣SBUにおいては主要子会社社長/重要機能トップを示す。管理職・従業員の女性比率は、リクルートホールディングス、全SBU統括会社および各SBU配下の主要会社について集計。
関連リンク
サステナビリティ：人材
西村優子（にしむら・ゆうこ）
株式会社リクルートホールディングス 人事統括部/サステナビリティトランスフォーメーション部 部長、IR ESGコミュニケーション
リクルートホールディングスにおいて、サステナビリティトランスフォーメーション部と人事部の部長を兼務し、環境・社会・ガバナンスの各テーマを統括するチームをリード。リクルートグループの経営戦略の一環であるESGの取り組みを推進し、企業活動を通じて社会にポジティブな影響を与え、すべての人が共栄するための取り組みを指揮している。人事とサステナビリティ分野において25年以上の経験を持ち、コーポレート・ガバナンスやサクセションプランニング、人材開発、DEI（ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン）、従業員エンゲージメント、ESG戦略・コミュニケーションを専門とする。経済同友会出向時には、企業の組織人事戦略や労働法に関する政策提言を行うなど、幅広く企業成長に向けた組織・人事戦略に携わっている