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サステナビリティ

環境

気候変動に関する目標

バリューチェーン全体のGHG排出量(注2)

2019年度時点で約968,000 t-CO2であった排出量を、2030年度までにカーボンニュートラルにすることを目指します。

2030年度までに、自社の事業活動およびバリューチェーン全体を通じたカーボンニュートラル達成を目指します(注2)。

2019年度時点で約968,000 t-CO2であった排出量を、2030年度までにカーボンニュートラルにすることを目指します。

すべての企業活動は、あらゆる⽣命の⽣存基盤である地球環境が健全であってはじめて成り⽴つと考えています。特に気候変動対策を重要テーマと位置づけ、リクルートグループ全体で温室効果ガス（GHG：Greenhouse Gas）排出量のカーボンニュートラル達成に向けた⽬標を定めています。

2025年度の進捗

事業活動におけるカーボンニュートラルを達成(注2)

短期目標である当社グループの事業活動におけるカーボンニュートラル（スコープ1+2）を、2021年度から5年連続で2025年度も達成する見込みです(注2,3)。

GHG排出量削減目標を示すグラフ。SBTi目標にもとづき、スコープ1+2についてはFY2019比でFY2024までに-15%、FY2030までに-46.2%を目指す。スコープ3についてはFY2019比でFY2024までに-10%、FY2030までに-30%を目指す。

SBTiに認定された目標に対してGHG排出量削減を推進

バリューチェーン全体を通じたカーボンニュートラル(注2,3)に向けては、SBTiに認定されたGHG排出削減目標(注4)に対して取り組みを進めています。そして、その達成に向けて、当社が2022年度から2024年度までの3カ年で設定した実質削減目標(注5)に対しては、大幅に上回って達成しました。2025年度も、スコープ1、2、3のいずれにおいても、大幅に削減する見込みです。また、当社のGHG排出量の95%以上(注6)を占めるスコープ3(注2)の削減強化に向けては、パートナー企業と協働し、バリューチェーンにおけるGHG排出量測定の精緻化を推進しています。日本では、システム開発案件について、パートナーと連携してプロジェクト単位でGHG排出量を算定し第三者保証を取得しました(注7)。

取り組みを見る

CDPの気候変動分野における「Aリスト企業」に選定

企業の環境に対する取組みを評価する国際的な環境非営利団体であるCDP(注8)により、気候変動分野における課題解決と開示の透明性におけるリーダーシップが認められ、2023年より3年連続で、2025年も最高評価であるAリスト企業に選定されました。

GHG削減目標がSBTiの認定を取得

当社のGHG削減目標が、科学的な根拠にもとづいた「1.5℃に抑える目標」(注9)であるとして、SBTi（Science Based Targets initiative）より認定を、継続して取得しています。

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環境全般への取り組み

環境マネジメントの仕組み

環境方針を定め、すべての企業活動を通じて、地球環境の保全活動に取り組んでいます。

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気候変動に向けた取り組み

バリューチェーン内外のGHG排出量の削減などによる「緩和」策と、気候変動の悪影響の軽減・ポジティブな影響の増幅を狙う「適応」策の両面を実施することで、気候変動対策に取り組んでいます。

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生物多様性の保全

サプライヤーと協働し、植林事業やリサイクル活動、環境汚染防止などに取り組んでいます。

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  • 本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。
  • 事業活動における温室効果ガス（GHG：Greenhouse Gas）排出量は、スコープ1（自社が管理・所有するオフィスにて直接排出されるGHG）、スコープ2（自社が管理・所有するオフィスにて購入した電力・熱・蒸気エネルギーなどの使用を通して間接的に排出されるGHG）の合計。バリューチェーン全体におけるGHG排出量は、スコープ1+2に加えて、スコープ3（スコープ1+2を除く間接的に排出されるGHG）を含むすべて。GHG排出量の測定、排出量に対する第三者認証の取得、さらに残存する排出量に対してオフセットを行った上で、カーボンニュートラルの達成を目指す。
  • GHG排出量の数値はGHGプロトコルにもとづき算定した概数であり、SOCOTEC Certification Japanによる独⽴した第三者保証を取得している。
  • スコープ1+2：GHG排出量を2031年3月期までに46.2%削減（基準年2019年度）、スコープ3：GHG排出量を2031年3月期までに30%削減（基準年2019年度）する。
  • 3カ年の実質削減目標におけるスコープ2（マーケット基準）については、⾃社調達した「電⼒と分離されたエネルギー属性証明書」を適⽤する前の実排出量を評価している。
  • 2024年度の排出量にもとづく数字。
  • 2026年4月24日付プレスリリース「システムエンジニアリングサービス契約のカーボンフットプリントを精緻に算定し第三者保証を取得」参照。発表会社：株式会社NTTデータグループ、 株式会社NTTデータ、株式会社リクルート
  • CDPは2000年に設立された英国の慈善団体が管理する非営利組織（NPO）。世界最大級の環境データベースを保有し、140兆米ドル以上の資産を保有する700を超える金融機関・投資家と協力し企業が環境に与える影響を明らかにしてきた。
  • The Science Based Targets initiative（SBTi）が定めるGHG排出量削減に関わる短期目標であり、企業が設定する目標値を地球温暖化を産業革命前の温度レベルと比較して1.5℃以内に維持するために必要な削減のレベルと一致させることを前提に定められている。