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Sustainability

環境

気候変動へのコミットメント

バリューチェーン全体のGHG排出量(注2)

2030年度までに、自社の事業活動およびバリューチェーン全体を通じた温室効果ガス排出量におけるカーボンニュートラル達成を目指します。(注2)

すべての企業活動は、あらゆる⽣命の⽣存基盤である地球環境が健全であってはじめて成り⽴つと考えています。特に気候変動対策を重要テーマと位置づけ、リクルートグループ全体で温室効果ガス排出量のカーボンニュートラル達成に向けた⽬標を定めています。

2021年度の進捗

事業活動における温室効果ガス排出量のカーボンニュートラルを達成(注3)

短期目標である事業活動における温室効果ガス排出量(スコープ1および2)のカーボンニュートラルは、計画通り、2021年度に達成する見込みです(注3)

バリューチェーン全体におけるカーボンニュートラルに向けて3カ年目標を設定

バリューチェーン全体における温室効果ガス排出量(スコープ1、2および3)のカーボンニュートラルに向けて排出削減を進めるため、国際的なフレームワークである地球の平均気温上昇を産業革命前と比べて1.5 度未満に抑えることを目指す「1.5 度目標」(注4)に沿った3カ年削減目標(注5)を定めました。また、3カ年削減目標の達成如何を、業務執⾏取締役と主にESGテーマの推進を担う執行役員の長期インセンティブ報酬の一部に連動させることで、取り組みを加速していきます。

温室効果ガス排出削減に向けた取り組み

事業活動における主要な温室効果ガス排出源はオフィスでの電力やガスの使用、バリューチェーンにおける主要な排出源は、情報誌発行やサーバー利用、社員や派遣スタッフの交通です。オフィスの省エネや再生可能エネルギーへの移行、パートナー企業へのエンゲージメントやリモートワーク推進などにより排出削減を進めています。

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TCFDフレームワーク(注6)に沿って、気候変動が当社にもたらすリスクと機会をシナリオ分析

気候変動が当社にもたらすリスクを特定し、リスク低減に向けた施策を進めます。同時に、気候変動がもたらす機会を見極め、持続的成長に向けた機会の取込みを目指します。今回の分析結果は、2022年3月期にかかる有価証券報告書「(1) 経営の基本方針 ③気候変動への対策と「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」提言に沿った情報開示」をご参照ください。

その他の取り組み

多くの人々が、笑顔で植林活動に取り組んでいる様子

環境マネジメント

環境方針を定め、すべての企業活動を通じて、地球環境の保全活動に取り組んでいます。

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生物多様性の保全

サプライヤーと協働し、植林事業やリサイクル活動、環境汚染防止などに取り組んでいます。

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珍しい鳥が、枝に止まっている様子
  • (注1)本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。
  • (注2)バリューチェーン全体における温室効果ガス排出量は、スコープ1(オフィスにて直接排出される温室効果ガス)、スコープ2(オフィスにて間接的に排出される温室効果ガス)に加えて、スコープ3(スコープ1、2を除く間接的に排出される温室効果ガス)を含むすべて。カーボンニュートラルには、温室効果ガス排出量の削減に加え、残りの排出量のオフセットを含む。
  • (注3)事業活動における温室効果ガス排出量は、スコープ1、スコープ2の合計。カーボンニュートラルには、温室効果ガス排出量の削減に加え、残りの排出量のオフセットを含む。温室効果ガス測定後、2022年11月までに排出量に対する第三者認証を取得し、その後オフセットを行い、2021年度の温室効果ガスに対するカーボンニュートラルを達成する予定。
  • (注4)IPCC (Intergovernmental Panel on Climate Change) により報告された気候科学に基づき、地球温暖化を産業革命前の温度レベルと比較して1.5℃以内に維持するために必要な脱炭素のレベルと一致するGHG排出削減目標。
  • (注5)GHG排出削減目標については2022年度から2024年度の実績を対象とする。
  • (注6)気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)が定める、気候変動関連リスク及び機会を示す項目。