サステナビリティ
環境
気候変動へのコミットメント
バリューチェーン全体のGHG排出量(注2)
2030年度までに、自社の事業活動およびバリューチェーン全体を通じたカーボンニュートラル達成を目指します。(注2)
すべての企業活動は、あらゆる⽣命の⽣存基盤である地球環境が健全であってはじめて成り⽴つと考えています。特に気候変動対策を重要テーマと位置づけ、リクルートグループ全体で温室効果ガス(GHG: Greenhouse Gas)排出量のカーボンニュートラル達成に向けた⽬標を定めています。
2022年度の進捗
事業活動におけるカーボンニュートラルを達成(注2)
短期目標である当社グループの事業活動におけるカーボンニュートラル（スコープ1および2）は、2021年度に続き、2022年度も達成する見込みです(注2,3)。
「CDP サプライヤー・エンゲージメント・リーダー」に2年連続で選定
当社グループのGHG排出量の90%以上を占めるスコープ3の排出削減に向けたパートナーとの協働などが評価され、CDP(注4)による「サプライヤー・エンゲージメント評価」において最高評価に選定されました。
プロダクトによるGHG排出回避への貢献
Indeed上で採用面接を完結することができる「Indeed Interview」を通じて、面接のための交通移動を減らすことで(注5)、GHGの排出回避に貢献。2021年度に排出回避できたGHGの試算は、例えると、スマートフォン約15億台分の充電量(注6)に相当します。
TCFDフレームワーク(注7)に沿って情報を開示
気候変動が当社にもたらすリスクを特定し、リスクを低減するための施策を進めます。併せて、気候変動がもたらす機会を見極め、持続的成長に向けてその機会を取り込んで行きます。今年の分析結果は、2023年3月期にかかる有価証券報告書に開示しています。
2023年度の進捗
GHG削減目標がSBTiの認定を取得
当社のGHG削減目標が、科学的な根拠に基づいた「1.5℃に抑える目標」(注8)であるとして、SBTi（Science Based Targets initiative）より認定を取得しました。
環境全般への取り組み
気候変動に向けた取り組み
バリューチェーン内外のGHG排出量の削減などによる「緩和」策と、気候変動の悪影響の軽減・ポジティブな影響の増幅を狙う「適応」策の両面を実施することで、気候変動対策に取り組んでいます。
- 本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。
- 事業活動における温室効果ガス（GHG: Greenhouse Gas）排出量は、スコープ1（自社が管理・所有するオフィスにて直接排出されるGHG）、スコープ2（自社が管理・所有するオフィスにて購入した電力・熱・蒸気エネルギーなどの使用を通して間接的に排出されるGHG）の合計。バリューチェーン全体におけるGHG排出量は、スコープ1、2に加えて、スコープ3（スコープ1、2を除く間接的に排出されるGHG）を含むすべて。GHG排出量の測定、排出量に対する第三者認証の取得、さらに残存する排出量に対してオフセットを行った上で、カーボンニュートラルの達成を目指す。
- GHG排出量の数値は、すべてGHGプロトコルに基づき算定した概数。また、GHG排出量、及び回避したGHG排出量はSOCOTEC Certification JapanまたはSCS Global Servicesによる「独⽴した第三者保証」を取得している。
- CDPは2000年に設立された英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）。世界最大級の環境データベースを保有し、130兆米ドル以上の資産を保有する746以上の投資家と協力し企業が環境に与える影響を明らかにしてきた。
- Indeed Interviewを通じたGHGの排出回避量は約13,000t-CO2以上であり、当社グループのバリューチェーンを超えた貢献であるため、当社グループのスコープ1、スコープ2、スコープ3の計算には内包しない。
- US EPA（環境保護庁: Environmental Protection Agency）によるGHG等価計算（https://www.epa.gov/energy/greenhouse-gas-equivalencies-calculator#results）に排出回避できたGHGの量を入力し換算した結果に基づく参考数値。
- 気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）が定める、気候変動関連リスク及び機会を示す項目。
- The Science Based Targets initiative （SBTi）が定めるGHG排出量削減に関わる短期目標であり、企業が設定する目標値を地球温暖化を産業革命前の温度レベルと比較して1.5℃以内に維持するために必要な削減のレベルと一致させることを前提に定められている。