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サステナビリティ

人材

従業員に関する目標

管理職の女性比率

2030年度までに、上級管理職については2021年度時点で10%であったものを、管理職については2021年度時点で39%であったものについて、ジェンダーパリティを目指します。

2030年度までに、リクルートグループの上級管理職・管理職・従業員、それぞれでジェンダーパリティの実現を目指します(注1)

すべての従業員の価値創造への意欲を最大化することを経営の重要テーマと位置づけ、インクルージョン&ビロンギングに取り組んでいます。

2030年度までに、上級管理職については2021年度時点で10%であったものを、管理職については2021年度時点で39%であったものについて、ジェンダーパリティを目指します。

価値創造サイクル

起点は一人ひとりの従業員

リクルートグループの価値創造サイクルの起点は、一人ひとりの従業員です。従業員の好奇心や情熱を最大化することで、世の中があっと驚くような商品やサービスを生み出すことができます。これによって事業が成長し、結果として株主の皆様に価値を還元することができると考えています。

リクルートグループの人材マネジメントについて見る

リクルートグループの価値創造サイクルを示す図。「従業員」一人ひとりがユーザーや顧客に求められるプロダクトやサービスを創出し続けることで持続的に事業が成長し、株主への利益還元や従業員への投資が可能となり、さらなるプロダクトやサービスの創出に結びつくというサイクルが生まれるという考えを示しています。

2024年度の進捗

3カ年目標に対する結果

各戦略ビジネスユニット(SBU:Strategic Business Unit)において、従業員の成長支援や能力開発への機会の提供を通して管理職候補者プールの拡大に取り組み、2021年には10%だった上級管理職の女性比率は27.5%に上昇しました(注2)。管理職比率は、HRテクノロジー事業における採用凍結等を受けて目標達成は難しかったものの、着実に取り組みを進捗することができました。

3カ年目標に対する結果を示した図。

また、ジェンダーギャップが大きい日本を中心に事業を展開するリクルートでは、コーチングメソッドを取り入れた新たな人材育成プログラムや、管理職要件の明文化等を通じて管理職候補者の拡大に取組んだ結果、2021年度と比較し、女性管理職比率は26.8%から35.0%、上級管理職は9.1%から33.3%に上昇しました(注2)

取り組みを開始した2021年度より、女性上級管理職比率が大幅に向上

ジェンダーパリティを目指す方針を定めた2021年度からは、グループの各事業にて様々な取り組みを進めた結果、上級管理職に大幅な向上が見られました(注2)

今後もすべての従業員一人ひとりの違いを大切にし、その好奇心から生まれるアイデアや情熱に投資することで、新たな事業やサービスを生み出していきます。

※HRテクノロジー事業のIndeed, Inc.及び同社と共通の人事制度を適用する一部子会社では、2024年5月に意思決定の迅速化とシンプル化を目指して管理範囲と階層構造を見直し、この過程で管理職の定義が役割に基づくものに変更され、主にR&D職の従業員の一部が管理職から一般従業員に分類が変更された。グラフ中の2024年度以前の数値は変更前の定義に基づいて算定。2025年度の数値は変更後の定義に基づいて算定されており、変更前の定義に基づいて算定した数値(39.9%)から増加した。

従業員の各階層における女性比率の推移を表した図。従業員は50%目標に対し、ベースの2021年度から約50%を維持。管理職は2021年度の39%から2025年度に45.8%、上級管理職は2021年度の10%から2025年度に27.5%にまで向上している。

ジェンダーパリティ実現に向けた取り組み

グループ全体のジェンダーパリティ実現に向けて、各SBUのリーダーが、事業や地域の課題や特性に合わせて、変革に向けた試行錯誤を重ねています。

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リクルートグループのインクルージョン&ビロンギング

リクルートグループでは、さまざまな観点でインクルージョン&ビロンギング推進に向けた取り組みを進めています。

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社会全体のジェンダー平等の実現に向けて

リクルートグループでは、世界のリーダー達と共に、自社だけでなく社会全体の変革に向けた取り組みを加速しています。

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最新のインクルージョン&ビロンギングの取り組み

コーポレートブログ「Inside Out」でもインクルージョン&ビロンギングの取り組みを紹介しています。

「Inside Out」を読む

  1. 本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。また、本ウェブページに記載の女性比率の数値は、リクルートホールディングス、SBU統括会社およびSBU配下の主要子会社について集計し、各会計年度の4月1日時点の概数を記載。なお、2025年4月1日時点の数値は、同日付で主要連結子会社である株式会社リクルートの人材領域より人員の一部を継承した新設2社を含む。上級管理職は、当社およびマーケティング・マッチング・テクノロジーSBUにおいては執行役員/専門役員、HRテクノロジーSBUと人材派遣SBUにおいては主要子会社社長/重要機能トップを示す。また、管理職は、各社の管理区分に基づいて、部下を持つすべての従業員を示し、委任契約役員を含む。
  2. 3カ年目標は2025年4月1日付のSBU再編前に設定されているため、目標設定時のSBU体制と管理職定義にもとづく結果を報告。株式会社リクルートの数値は、同社の人材領域より人員の一部を継承した新設2社を含む数値。