サステナビリティ

ジェンダー平等が実現された社会に向けて

人材マッチングプラットフォームを運営する当社グループとして、データとテクノロジーを活用して、世界の職場や採用がより公平・公正となるための貢献ができると考えています。UN Womenをはじめとした世界のリーダー達と共に、社会に向けたメッセージの発信や事業を通じた社会変革に向けて取り組みを加速しています。

世界のリーダーと共に、ジェンダー平等を推進

女性のエンパワーメント原則に署名(注1)

2022年2月に、国連グローバル・コンパクトと国連女性機関UN Womenが共同で作成した女性の活躍推進に積極的に取り組むための行動原則「女性のエンパワーメント原則（Women's Empowerment Principles：WEPs）(注1)」に署名しました。

HeForSheアライアンスに参画(注2)

UN Womenが主導するジェンダー平等推進ムーブメントであるHeForSheアライアンスにチャンピオン(注3)企業として参画しています。

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ジェンダー平等推進をリードする各国首脳や企業・組織のトップが一同に会する国際年次総会「HeForShe Summit 2022」で、CEOの出木場が世界に向けて、自ら、そしてグループ全体としての強いコミットメントを表明しました。

トップリーダーによるコミットメント

出木場 久征

代表取締役社長 兼 CEO / HRテクノロジー事業担当

瀬名波 文野

取締役 兼 常務執行役員 兼 COO

北村 吉弘

常務執行役員 マッチング&ソリューション事業担当

Rob Zandbergen

常務執行役員 人材派遣事業担当

リクルートグループトップリーダーによるメッセージ動画は、こちらより視聴いただけます。

ジェンダー平等の実現に向けた事業での取り組み

HRテクノロジー SBU: 企業のDEI推進を促進することで、全ての求職者に対して仕事機会を広げる

企業において、ジェンダーを含むダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン（DEI）を実現するには、職場の透明性を高めて理想と現状のギャップを認識し、行動に移すことが重要です。HR テクノロジーSBUでは、IndeedのWork Wellbeing Score (英語のみ) やGlassdoorのサービスであるEquity Xrayを通じて、従業員の評価に基づく企業のDEI施策の推進状況を、求職者に対して提供しています。

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マッチング&ソリューションSBU: リクルートがジェンダー平等に取り組む理由：変わり続けるイノベーティブな組織であるために

世界経済フォーラムが各国の男女格差を評価した「ジェンダー・ギャップ指数2022」において、日本の順位は146カ国中116位と非常に低い現状にあります。ジェンダー平等の実現に向けては、家庭や職場、社会における無意識のジェンダーバイアスを取り除くことが不可欠です。リクルートでは、自社はもちろん、日本全体に良い変化をもたらすために、現場リーダーの創意工夫によって様々な取組みが進んでいます。

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人材派遣 SBU: ガラスの天井を取り除くプログラム

人材派遣会社であるChandler Macleodでは、就業に向けて、キャリアブランクなどの障壁がある45歳以上の女性に向けて、研修やメンタリング、就職機会の提供を含むプログラムを通じて就職支援を行っています。女性たちが、仕事を得ることで自尊心を高め、自立した生活が送れることを目指して様々な機会提供に取り組んでいます。

  1. Women’s Empowerment Principles (WEPs)は、2010年3月に国連グローバル・コンパクトとUNIFEM（現UN Women）が共同で作成した女性の活躍推進に積極的に取り組むための行動原則。企業が現在の慣行や基準、行動を調査し分析するための実践的な手引となっている。
  2. 2014年からUN Womenがグローバルに推進しているジェンダー平等の実現に向けたムーブメントのこと。男性を含めた世界のあらゆる人が、ジェンダー平等の社会を実現するための決意表明や賛同を示す機会を提供している。
  3. 「チャンピオン」とは、UN Womenが主導し立ち上げた「HeForSheアライアンス」に参画しジェンダー平等を推進するリーダーとなる政府や民間企業、学術機関、非営利団体等およびその代表者のこと。チャンピオンはジェンダー平等のためのムーブメントを先導し、具体的な目標を定め、国・企業・コミュニティの枠を超えて変化を起こすために行動し、HeForSheアライアンスを通して、ジェンダー平等達成に向けた喫緊の課題のために共有できる拡張性のある解決策を講じることが求められる。また、チャンピオンは個人および自らが率いる組織全体として、ジェンダー平等に関する高い目標を掲げ、その実現に向けたコミットメントを表明することが参画要件となっている。加えて、自組織内におけるジェンダー平等の実現だけでなく、UN Womenとの協働プログラムを立ち上げ、自組織が関連する業界や地域における課題解決に向けた啓発活動や投資を行うとともに、各取り組みの進捗を定期的に発信し、平等推進の実践的なロールモデルとなることが求められている。