誰もがより良い仕事を見つけられる未来へ：Indeed FutureWorks 2022イベントレポート

Indeedは2022年10月12日から13日の2日間、米国ニューヨークにおいて働き方の未来に備えるための実践的なインサイトが得られるイベント「FutureWorks」を開催しました。Indeed CEOのChris HyamsをはじめとするIndeedのリーダーたちとともに、仕事の未来についてさまざまな切り口から議論し、「誰もがより良い仕事を見つけられる未来」の重要性を再確認しました。この記事では、そのエッセンスをお伝えします。

CEO Chris Hyams「誰もがより良い仕事を見つけられる未来」に向けた3つの取り組み

人生において、「仕事」は家族や健康といったものと同じくらい重要であるとIndeedでは考えています。しかし近年のテクノロジーの進化はもちろん、新型コロナウイルスの世界的な流行、紛争、インフレ、迫りくる不況などによって、私たちの働き方はこれまでにないほど大きな変化を強いられています。そんななか、「誰もがより良い仕事を見つけられる未来」を実現したいとThe Future of Work is Now*と題した基調スピーチで語ったのはCEOのChris Hyams。「私たちが迎えているこの変革期を、ただ乗り越えるのではなく更に力強く進化」するためにIndeedが進めている3つの取り組みを紹介しました。それは、「世界の働く環境がどのような変化を遂げているか常に観察する」こと、「採用プロセスを最大限速く簡単にする」こと、そして「労働市場に存在するあらゆる障壁を取り除く」こと。サービス提供会社としてプロダクトを進化させることは当然ながら、グローバルでの月間ユニークビジター数が3億人に達したサービスを運営するHR市場のリーダーとして、求職者・採用企業双方にとってより良い環境を創り上げ、市場全体を率先して改善していくために全力を尽くす意志を強く示しました。

Indeed CEOのChris Hyams

取り組み①「世界の働く環境がどのような変化を遂げているか常に観察する」

世界の働く環境を調査する機関として、IndeedではIndeed Hiring Labを、GlassdoorではGlassdoor Economic Researchを運営し、世界の時流をいち早く捉える試みを行っています。Indeed Chief EconomistのSvenja Gudellは自身のセッションA Look Towards Tomorrow: Economic Trends to Watchのなかで、IndeedとGlassdoorが共同で行った2023年以降の働き方のトレンド調査について発表しました。Svenjaは、2023年以降のトレンドは「人間らしさを重視した採用プロセスや働く環境の構築に関係する」と述べ、今後働き手が減少することが見込まれているなかで、今まで見過ごされていた労働力に着目することや、既存の従業員の幸福度や求めている環境を把握しケアすること、またテクノロジーを駆使して効率化を追及することの重要性を強調しました。

IndeedでChief Economistを務めるSvenja Gudell

取り組み②「採用プロセスを最大限速く簡単にする」

プロダクトの進化について、「優れたプロダクト、テクノロジー、イノベーションは、常に人を起点にして生まれるのです」と語ったのはIndeedの Executive Vice President & GM of Enterpriseを務めるMaggie Hulce。自身のセッションThe Job Seeker Experience Is Still Broken — Together, We Can Fix ItでMaggieは、実験的に行った50社の求人への応募を通じて、現状の採用プロセスは求職者にとって断片的・断続的で、意欲を削ぐものになってしまっていることを実感した、と課題意識について語りました。雇用主が必要なポストを埋めるのに苦労している一方で、求職者も自分のスキルや、給与・勤務地・柔軟性などといった希望条件に合った仕事を見つけるプロセスで苦労している。例えば、求人情報に給与すら書かれていない、応募した企業から何週間も音沙汰がないなどということはざらで、がっかりするような経験を繰り返しながら何十社と応募を繰り返すのだと言います。そこでIndeedは、採用企業の協力を得ながらこういった慣行を排して採用プロセスを劇的に改善することを喫緊の課題として認識し、さまざまな取り組みを進めています。これには、求人募集情報に給与情報またその予測値を記載することや、PPC（Pay Per Click：クリック課金）モデルに替わる新しい課金モデルとしてPPA（Pay Per Apply：応募課金）を推進することが含まれ、この新たな課金モデルを通じて、求職者・採用企業の双方がより速く適切な仕事に就ける、人材を採用できるプロセスの構築を目指します。Maggieは、「採用企業とIndeedが変化を受け入れ、協力することで、採用プロセスをよりシンプルでスピーディーかつ人間らしいものにできる」と述べ、採用企業とともに労働市場を改善していくことを強調しました。

IndeedでExecutive Vice President 兼 General Manager of Enterpriseを務めるMaggie Hulce

取り組み③「労働市場に存在するあらゆる障壁を取り除く」

Indeedは企業に対して、雇用におけるバイアス（偏見）や差別などの障壁を取り除くための啓発活動を積極的に進めています。2022年4月時点で、米国では440万人が離職したといわれ、求職者が増加したと考えられる一方で、1,140万件もの求人が埋まらないという状況に陥っていました。このような状況においては、「既成概念にとらわれない人材採用を行うことは、責任ある企業活動の実践である以上に、企業の存続を左右するものなのです」とIndeed の Senior Vice President of ESGであるLaFawn Davisが自身のセッションNo Job Seeker Left Behindで訴えました。Indeedは現在、米国を中心として、雇用の障壁に直面しやすい人々、具体的には犯罪歴がある人や学位を持っていない人などの仕事探しを支援する活動を進めています。才能は広くあまねく与えられているものですが、機会はそうではありません。Indeedは、バイアスや障壁を打破し、採用プロセスを誰にとっても公平なものにすることで、企業がより幅広い人材プールから採用することを可能にする取り組みを行っています。これによって企業側は、需給がひっ迫した労働市場においても必要な人材が採用でき、加えてより多様性に富んだインクルーシブな職場を実現できることが期待されます。しかし、これはIndeedだけで実現できることではありません。LaFawnも「求職者が誰ひとり取り残されることがないように、一緒に取り組みましょう」と参加者に力強く語りかけました。

IndeedでSenior Vice President of ESGを務めるLaFawn Davis

皆さんと仕事をより良くし、より良い世界を創りたい

いずれのセッションでも共通したのは、この大きな課題の解決はIndeedだけでは成し得ない、社会全体の協力が欠かせないというメッセージ。CEOのChrisはイベントを通じてこうも訴えました。
「皆で力を合わせれば、採用プロセスは人間らしいものになり、すべての人がより良い仕事を見つけられる未来を創ることができます。」