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IndeedとGlassdoor、2023年の採用と職場に関するトレンドレポートを発表 「一部の国では人材採用難が今後数年間は続く」と予想
2022年11月17日 | Indeed
企業に求められるのは、労働市場の変化に対応する力
リモートワークの実現、競争力のある給与と充実した福利厚生、従業員幸福度につながる投資、DEIへの取り組みなどへの期待が高まる

世界No.1求人サイトを運営するIndeedと、仕事と企業に関する透明性を高める情報の提供で世界をリードするGlassdoorは、「Indeed/Glassdoor 採用と職場に関するトレンドレポート 2023」を発表しました。同レポートでは、労働市場の逼迫と不安定な経済状況が差し迫っていることを踏まえ、今後の労働市場のトレンドや働き方の将来予測を国際的な視点から解説しています。同レポート内で最も注目すべき内容は、今後数年間は主要な業界における労働力供給の逼迫が続くだろう、という点です。多くの先進国では、持続的な移民の受け入れや労働生産性の向上、そして潜在労働力の活用に注力しない限り、今後も労働市場の逼迫が続くと考えられます。リクルートホールディングス
のグループ企業であるIndeedとGlassdoorが、両社の経済研究チームが持つデータを活用し、労働市場のトレンドを分析したレポートを共同で作成したのは、今回が初めてになります。
同レポートでは、今後数年間にわたる5つの主要な労働市場トレンドを説明しています。以下の5大トレンドは、今後数年間の景気変動や、この先訪れる可能性のある世界的な景気後退の影響を受けても持続すると予想されます。
#1:労働供給不足が引き続き採用に影響
人口動態の変動や高齢化により、今後も労働市場の逼迫が続き、働き方の変革を求める声が強くなるでしょう。労働供給不足の問題も継続することから、一部の業界では今後数年間にわたり人材採用難が続くと予想されます。
#2:リモートワークの浸透
リモートワークが可能な職種においては、リモートで働く人の数は増加し続けると考えられます。その結果、在宅勤務が可能な仕事に就きたいと考える求職者が増えるため、リモートワークが適さない職業のおよそ3分の2においては、人材採用に苦戦することが予想されます。
#3:労働者がより高い給与を 求めるなか、福利厚生が企業の差別化ポイントに
インフレが大きな影響を及ぼすなか、労働者はより高い給与を求めています。しかし給与を上げることができない場合もあり、福利厚生の充実を図る企業が増えています。このトレンドは、従来から福利厚生が提供されるのが一般的だった職業だけでなく、全ての職業に該当します。2019年から2022年にかけて、低賃金セクターで福利厚生として有給休暇が提供される比率は、17%から34%へと大幅に増加しています。また、全体として、メンタルヘルス関連の支援提供も拡大しています。
#4:重要視される幸福度と心身の健康
企業文化が人材の採用と維持の両方に大きな影響を持つことは既に証明されており、他社との差別化を図るための戦略に活用することができます。Indeedが最近実施した調査によれば、46%の人が、この1年で仕事上の幸福度に関する期待が高まったと答えており、86% の人が、職場でどのような気分でいられるかが私生活にも影響すると答えています。
#5:労働力の変化に伴い、より重要視されるダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン
従業員は、ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン(以下DEI)に対する取り組みをより重視するようになっており、DEIは今後も最も重視される要素になると思われます。最近の調査によると、回答した労働者のおよそ3分の2が、自分の上司がDEIに協力的でないと思われる場合には内定辞退や退職を検討すると答えています。
「新型コロナウイルス感染症は、人々の働き方に非常に大きな影響を及ぼしました。企業のリーダーたちは、こうした変化や転換は一時的なものではないということをしっかりと理解する必要があります。多くの雇用主が待ち望んでいると思われる「平時」に戻ることは、もはやないでしょう。今回確認された5つのトレンドには、今後の労働市場、そしてニューノーマルに対する考察が含まれており、私たちが社内外から入手した確かなデータに基づいています。短期的な景気変動にかかわらず、人口動態や人々の価値観の変化により、今後数年間は人材採用難が続くことは明らかでしょう」(Indeed, Chief Economist, Svenja Gudell)
「この2年間、世界中の企業経営者たちは、 変化が激しくボラティリティが増大している社会のなかで、従業員のモチベーション向上と定着に懸命に取り組んでおり、部下をもつリーダーたちは、組織の最前線で指揮をとることを求められてきました。今後の職場の課題を解決するためには、従業員のあらゆる希望やニーズを理解するための、より確かなアプローチが必要です」(Glassdoor, Chief Economist, Aaron Terrazas)
レポートの詳細は以下(英語のみ)をご確認ください。
また各国における概要レポートについては以下(英語のみ)をご確認ください。
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(注1) comScore 2021年9月総訪問数
(注2) Indeed社内データ 2022年4-9月
(注3) BreezyHR 2021年採用データ