サステナビリティ
サステナビリティマネジメント
サステナビリティオービット
リクルートホールディングスでは、サステナビリティに関わる取り組みの全体像を「サステナビリティオービット」と呼んでいます。
「ステークホルダーダイアログ」や経営陣と従業員とのコミュニケーションなど、ステークホルダーのみなさまとの対話や国際潮流の動向把握を通して広く社会からの要請や期待を認識した上で、社外専門家と社内経営陣を交えたサステナビリティ委員会にて深く議論します。その後、リクルートホールディングス取締役会にて経営陣のコミットメントを得て、行動指針に沿って具体的なサステナビリティ活動を推進し、経営理念の実現につなげていく。私たちは、この軌道（オービット）を循環させていくことを大切にしています。
サステナビリティ注目トピック観測マップ
経営理念の実現を目指してサステナビリティオービットを循環させる上で、数多くあるサステナビリティアジェンダの中から特に注目すべきトピックを見極め、適切な対応を早期に準備し、経営戦略の中に組み込んでいくことを大切にしています。リクルートグループは、独自のセンシングフレームワークである『サステナビリティ注目トピック観測マップ』を用いて注目トピックの動向を俯瞰し、優先して取り組むべきサステナビリティアジェンダを特定しています。
サステナビリティ注目トピック観測マップは、「NGOや国際機関などの関心度」を縦軸、「サステナビリティの取り組みを評価する機関の関心度」を横軸に、当社に寄せられている期待や指摘、社外のサステナビリティに関する調査項目、国際会議の主要アジェンダ、投資家の関心事項、各国・地域の行政動向や法規制の動きを把握し、トピックが認識されてから法規化されるまでを四象限上の各フェーズにマッピングしたものです。
サステナビリティ重要項目（マテリアリティ項目）
リクルートグループでは、『サステナビリティ注目トピック観測マップ』などを用いながら当社の事業、商品やサービス、サプライチェーンがステークホルダーに与えるリスクと機会についてアセスメントを行い、特に、インパクトの創出や、リスクと機会につながる可能性が⾼いと考えられる項⽬を、サステナビリティ重要項⽬（マテリアリティ項目）として特定しています。その際、リクルートグループが社会や地球環境に対して与える影響（インパクト）と当社の財務に対する影響（財務影響）の2軸で評価を行う「ダブルマテリアリティ」 の考え⽅にもとづき、以下のプロセスでマテリアリティ項⽬を特定しています。
ステップ1：サステナビリティ項⽬の抽出
分析対象となるサステナビリティ項⽬の包括的なリストを作成。リストの作成にあたっては、外部機関が定める基準(注1)を参考にしています。
ステップ2：サステナビリティ項⽬の評価
ステップ1で抽出したサステナビリティ項⽬について、ダブルマテリアリティの考え⽅にもとづき、インパクトと財務影響の2軸で評価を実施。インパクトの評価においては発⽣可能性と深刻度（範囲・規模・是正困難度）について、財務影響の評価においては発⽣可能性と影響⾦額について、それぞれ採点を⾏い、採点結果を総合して優先順位付けを⾏いました。
また採点にあたっては、従業員・個⼈ユーザー・NGO/NPO・投資家等の多様なステークホルダーとのエンゲージメントを通じて得たフィードバックを活⽤している他、社会潮流の変化を反映すべく、国際機関やNGO/NPO等が公表している情報を参照しました。
ステップ3：マテリアリティ項⽬の特定
ステップ2の評価結果が事業実態に即している ことを、各戦略ビジネスユニット（SBU：Strategic Business Unit）統括会社のCEOおよびサステナビリティ担当役員が確認。その上で、社外の有識者が参加するサステナビリティ委員会での審議を経て、取締役会においてマテリアリティ項⽬を決議しました。
上記の分析を通じてマテリアリティ項目を特定し、外部機関が定める基準(注1)にもとづき詳細項⽬ごとに分析と特定を⾏いました。
リクルートグループのマテリアリティ項⽬
(注1) 外部機関が定める基準として、欧州連合（EU）の企業サステナビリティ報告指令（CSRD）やサステナビリティ会計基準審議会（SASB）の「サステナビリティ会計基準」等を参考にした。
サステナビリティマネジメントの全体像
推進体制
株式会社リクルートホールディングスにサステナビリティトランスフォーメーション部を設置。
「リクルートグループ サステナビリティ方針」にもとづき、グループ各社がサステナビリティ活動を実施しています。
国際会議・ステークホルダーダイアログ
グローバルに広がるステークホルダーの期待をいち早く認識するため、サステナビリティ領域に関連する主要な国際会議へ参加するとともに、ステークホルダーダイアログを開催しています。
サステナビリティ委員会
ステークホルダーの期待に応えた独自性のあるサステナビリティ活動を推進するために、サステナビリティ委員会を取締役会の諮問機関として設置。原則として年に2回実施しています。
サステナビリティ委員会
特に重点テーマでもある人権に関しては、取り組みを推進するために、株式会社リクルートホールディングスの下記2組織（リスク統括部、サステナビリティトランスフォーメーション部）が中心となり、グループ各社の関係部署と連携して活動を進めています。
人権方針
リスク統括部
事業や職場に関する人権テーマの情報収集を行い、各グループ会社からの相談や問い合わせに対応する他、各種人権テーマに関する研修などを各グループ会社と共に実施するなど教育・啓発活動を行っています。
サステナビリティトランスフォーメーション部
リクルートグループ全体のサステナビリティ戦略を検討し、実行計画を推進しています。
