男女格差に加え、人種による格差も懸念すべき点
(注1) 米国の会社員130万人が2016年10月18日から2017年10月6日の期間にGlassdoorのKnowYourWorthツールで入力した自身の基本給に基づくデータ。
(注2) 出典:Glassdoor Testifies At Congressional Hearing on Addressing Gender and Racial Pay Inequity(英語のみ)
(注3) George Mason UniversityのMichelle Marks准教授およびTemple UniversityのCrystal Harold助教授が2010年に行った研究
適正な給与を得るためには、ときに給与交渉が必要。そうと分かっても、一体何を基準に自分の給与が「適正」か判断すればよいのでしょうか。
米国を中心に事業展開するGlassdoorは、2008年の創業以来、企業の給与データを「圧倒的透明性」をもってオープンにし、働く人自身がいつでも、あらゆる企業のあらゆるポジションの給与データにアクセスできるようにしてきました。「透明性は、同一労働・同一賃金実現のカギであり、働く人が十分な情報に基づいてキャリアを決定するのにも欠かせません」とChristianは言います。Glassdoor自身も一企業として、すべてのポジションの給与レンジと役員の具体的な報酬(英語サイト)を開示しています。
Fishbowlが仲間に加わってからは、ディスカッション機能も備え、給与や職場に関する質問の回答をより速く得られるようになりました。「これまでになかった、会社や業界を超えたリアルタイムでの情報収集を可能にしたのです」とChristianは言います。
ユーザーは、個別の企業のボウル(Bowl=金魚鉢の意、個別のディスカッションの呼び名)に飛び込めば、既にその企業で働いている人たちとつながって、オファーされた処遇条件や追加で交渉可能なベネフィットやサポートなどについて、率直なアドバイスを得ることができます。既に就業中の人なら、業界のボウルに入って、自分の今の給与が妥当なものかなどを同業の人たちに尋ねることもできます。
内定中でも就業中でも、働く人が自信を持って給与交渉するために必要な情報を、GlassdoorとFishbowlは提供します。
Glassdoorのユーザーに関連するFishbowlのディスカッションが表示される(ディスカッション全体を見るにはFishbowlのアカウント登録が必要)
Christianによると、コロナ禍によって男女の賃金格差の是正にブレーキがかかっている今日、大切なのは同一労働・同一賃金を実現するというコアミッションを見失わないことだといいます。
「職場の透明性を高めることは、創業以来Glassdoorの礎となってきた活動であり、今後も注力していきます。高い透明性は、働く人が十分な情報に基づいてキャリアを決定できるようにするためにも、同一労働・同一賃金を実現するためにも欠かせないものですから」とChristian。
「Glassdoorが目指すのは、情報の透明性が確保され、性別、人種、民族、性的指向、障がいなどといった要素に関係なく、すべての人が公平に扱われ、適正な給与を受け取れる世界。情報の透明性が確保されることによって、企業が説明責任を果たすようになり、さらにより良い雇用主になるよう努める世界。情報の透明性が確保されることによって、誰もが自分の仕事を愛せるようになる世界です」
この実現に向けて、Glassdoorはこれからも同一労働・同一賃金の実現を支え、推進するサービスを提供していきます。
関連リンク
Equal Pay: The Gender Pay Gap Breakdown - Glassdoor Blog
Glassdoor to Power Fishbowl, A Fast-growing Professional Social Network - Glassdoor Press Release
クリスチャン・サザーランド=ウォン(Christian Sutherland-Wong)
Glassdoor CEO
2015年にVice President兼マネタイズのGeneral ManagerとしてGlassdoorに入社。2018年には初のCOO(Chief Operating Officer)に就任、2019年にはPresidentに昇格し、2020年1月より現職。CEOとしてGlassdoorのミッションである「To help people everywhere find a job and company they love」を主導している。入社前は、LinkedIn社でプロダクトディレクターとしてプレミアムサブスクリプション事業を推進。コンサルティング会社、金融業界での勤務経験も持つ