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「強く、愛される会社」であり続けるために:リクルートホールディングス COO 瀬名波 文野

創業65周年を迎えたリクルートグループ。リーダーたちは今、どんな問いに向き合い、何を考え、どんな未来を創ろうとしているのか。リクルートホールディングス取締役常務執行役員兼COOの瀬名波文野に聞きました。

株式会社リクルートホールディングスの瀬名波 文野

リクルートホールディングス取締役常務執行役員兼COO瀬名波 文野

リクルートの影響力を何に使うべきか?

2015年からのこの10年で、リクルートグループは急速なグローバル化を遂げてきました。Indeedがグローバルでユーザー数No.1の求人サイト(注1)になり、グループ全体の売上収益もグローバルのシェアが半分以上に。2021年に新経営体制で打ち出した新しい3つのグループ戦略(Simplify Hiring, Help Businesses Work Smarter, Prosper Together)も、グローバル目線を強く意識し、世界中にいるリクルートグループの仲間たちと共に実現していくものになっています。

企業として成長し、社会への影響力が大きくなるなかで、私たちが向き合ってきた問いは、「リクルートグループの影響力を何に使うべきか?」ということ。仮に宇宙という視点から見たら、どの企業がNo.1かということには大きな意味がなく、その影響力で社会にどれだけ貢献できるのか、ということが重要だと思うのです。特に2020年からのコロナ禍では、世界中で職を失った人、働けなくなった人が急増し、その後の労働者市場も大きく変動する中で、私たちが事業として行っているマッチングの意味や価値を考えさせられました。強くなくてイノベーションは起こせない。しかし、「強く、愛される会社」でなければサステナビリティが伴いません。

(注1) Comscore 2025年3月総訪問数

チャレンジャーであり続けるために変えること変えないこと

AI技術の発展により、今、社会は大きな転換点を迎えています。世界中のスタートアップ企業がAIを上手に活用して一気に拡大する可能性もあるなかで、私たちリクルートグループはどんな影響力を発揮する存在であり続けるのでしょうか。

人口動態、テクノロジー、そして人の働き方も変わるであろう未来においては、私たちが提供するサービス自体、今とは様変わりしているでしょう。しかし “Follow Your Heart” をひとつでも多く社会に実現することは、変わらずにビジョンであり続ける気がします。そのためには、私たちは、常に新しいことに挑み、失敗から学び、前進し続けるチャレンジャーでなくてはなりません。では、どうしたらチャレンジャーであり続けられるのでしょうか。

創業以来65年間、リクルートグループは「個の尊重/Bet on Passion」を大事にしてきました。「世の中にとって絶対これがいい、今のやり方は間違っている」と声を挙げる個人がいれば、役割や肩書など気にせず耳を傾け、面白がり、花開く時を信じて機会を提供する。そしてどんな役割の個人も声を挙げられるよう、目指すビジョンと現実の課題は最大限開示する。年齢や性別、役職といったものにとらわれず、忖度なしで「誰しもが主人公」を本気で信じて実践してきた歴史があります。

この連綿と続く営みのなかに、イノベーションとサステナビリティを実現する上で変わってはいけないリクルートグループの優位性があると私は思うのです。加えてその優位性を、世界60ヶ国以上で5万人以上の仲間が働き、商習慣やカルチャーも多種多様に拡がる自分たちのなかに、どう残していけるのか。解くことは簡単ではないかもしれません。

65周年を迎えた今、この問いにリクルートグループの皆で真剣に向き合っていきたい。それが、未来へのバトンになることを心から願っています。

株式会社リクルートホールディングスの瀬名波 文野

瀬名波 文野(せなは・あやの)

株式会社リクルートホールディングス 取締役 兼 常務執行役員 兼 Chief Operating Officer

2006年当社入社。経営企画室を経て、2008年HR領域にて大手企業の営業を担当。2012年ロンドンに赴任、2014年買収直後の人材派遣会社のManaging Directorとして業績の大幅な改善に貢献。2018年当社執行役員、Indeed, Inc.のChief of Staffに就任し、当社グループのグローバル化を牽引。2020年取締役就任、2021年より取締役兼常務執行役員兼COOとして人事・総務本部、ファイナンス本部、リスクマネジメント本部、経営企画本部にて経営企画を担当。2025年にはコーポレートコミュニケーション本部が管掌範囲に加わり、グループ全体のコーポレートガバナンス体制の構築および推進をリード

2025年09月26日

※事業内容や所属などは記事発行時のものです。