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サステナビリティ

環境

気候変動へのコミットメント

バリューチェーン全体のGHG排出量(注2)

2019年度時点で約968,000 t-CO2であった排出量を、2030年度までにカーボンニュートラルにすることを目指します。

2030年度までに、自社の事業活動およびバリューチェーン全体を通じたカーボンニュートラル達成を目指します。(注2)

2019年度時点で約968,000 t-CO2であった排出量を、2030年度までにカーボンニュートラルにすることを目指します。

すべての企業活動は、あらゆる⽣命の⽣存基盤である地球環境が健全であってはじめて成り⽴つと考えています。特に気候変動対策を重要テーマと位置づけ、リクルートグループ全体で温室効果ガス(GHG:Greenhouse Gas)排出量のカーボンニュートラル達成に向けた⽬標を定めています。

2023年度の進捗

事業活動におけるカーボンニュートラルを達成(注2)

短期目標である当社グループの事業活動におけるカーボンニュートラル(スコープ1および2)を、2021年度から3年連続で2023年度も達成する見込みです(注2,3)

GHG排出量削減目標を示すグラフ。スコープ1+2についてはFY2019からFY2024の間に-15%、FY2024からFY2030の間に-30%を目指す。スコープ3についてはFY2019からFY2024の間に-10%、FY2024からFY2030の間に-20%を目指す。

GHG排出量の実質削減を加速

バリューチェーン全体を含めたカーボンニュートラル(注2,3)に向けては、3カ年の実質削減目標(注4)を定めて取り組みを進めています。特に、当社のGHG排出量の95%以上(注5)を占めるスコープ3(注2)の実質削減に向けては、パートナー企業と協働し、バリューチェーンにおけるGHG排出量測定の精緻化、および削減に向けた打ち手の検討を進めています。

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CDPの気候変動分野における「Aリスト企業」に選定

国際的な環境非営利団体であるCDP(注6)により、気候変動分野における課題解決に向けた実績に基づくリーダーシップと、開示の透明性が認められ、最高評価である、2023年度Aリスト企業に選定されました。

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GHG削減目標がSBTiの認定を取得

当社のGHG削減目標が、科学的な根拠に基づいた「1.5℃に抑える目標」(注7)であるとして、SBTi(Science Based Targets initiative)より認定を取得・継続しています。

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TCFDフレームワーク(注8)に沿って情報を開示

気候変動が当社にもたらすリスクを特定し、リスクを低減するための施策を進めます。併せて、気候変動がもたらす機会を見極め、持続的成長に向けてその機会を取り込んで行きます。分析結果は、2023年度の有価証券報告書に開示しています。

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プロダクトによるGHG排出回避への貢献

Indeed上で採用面接を完結することができる「Indeed Interview」を通じて、面接のための交通移動を減らすことで(注9)、GHGの排出回避に貢献。2022年度に排出回避できたGHGの試算は、例えると、スマートフォン約20億台の1日分の充電量(注10)に相当します。

環境全般への取り組み

環境マネジメントの仕組み

環境方針を定め、すべての企業活動を通じて、地球環境の保全活動に取り組んでいます。

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気候変動に向けた取り組み

バリューチェーン内外のGHG排出量の削減などによる「緩和」策と、気候変動の悪影響の軽減・ポジティブな影響の増幅を狙う「適応」策の両面を実施することで、気候変動対策に取り組んでいます。

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生物多様性の保全

サプライヤーと協働し、植林事業やリサイクル活動、環境汚染防止などに取り組んでいます。

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  • 本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。
  • 事業活動における温室効果ガス(GHG:Greenhouse Gas)排出量は、スコープ1(自社が管理・所有するオフィスにて直接排出されるGHG)、スコープ2(自社が管理・所有するオフィスにて購入した電力・熱・蒸気エネルギーなどの使用を通して間接的に排出されるGHG)の合計。バリューチェーン全体におけるGHG排出量は、スコープ1、2に加えて、スコープ3(スコープ1、2を除く間接的に排出されるGHG)を含むすべて。GHG排出量の測定、排出量に対する第三者認証の取得、さらに残存する排出量に対してオフセットを行った上で、カーボンニュートラルの達成を目指す。
  • GHG排出量の数値は、すべてGHGプロトコルに基づき算定した概数。また、2022年度のGHG排出量、及び回避したGHG排出量はSOCOTEC Certification Japanによる「独⽴した第三者保証」を取得している。
  • GHG排出削減目標については2022年度から2024年度の実績を対象とする。
  • 2022年度の排出量に基づく数字。
  • CDPは2000年に設立された英国の慈善団体が管理する非政府組織(NGO)。世界最大級の環境データベースを保有し、130兆米ドル以上の資産を保有する746以上の投資家と協力し企業が環境に与える影響を明らかにしてきた。
  • The Science Based Targets initiative (SBTi)が定めるGHG排出量削減に関わる短期目標であり、企業が設定する目標値を地球温暖化を産業革命前の温度レベルと比較して1.5℃以内に維持するために必要な削減のレベルと一致させることを前提に定められている。
  • 気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures)が定める、気候変動関連リスク及び機会を示す項目。
  • Indeed Interviewを通じた2022年度のGHGの排出回避量は約31,000t-CO2以上であり、当社グループのバリューチェーンを超えた貢献であるため、当社グループのスコープ1、スコープ2、スコープ3の計算には内包しない。
  • US EPA(環境保護庁:Environmental Protection Agency)によるGHG等価計算(https://www.epa.gov/energy/greenhouse-gas-equivalencies-calculator#results)に排出回避できたGHGの量を入力し換算した2024年4月15日時点の結果に基づく参考数値。