サステナビリティ
環境
気候変動に関する目標
バリューチェーン全体のGHG排出量(注2)
2030年度までに、自社の事業活動およびバリューチェーン全体を通じたカーボンニュートラル達成を目指します(注2)。
すべての企業活動は、あらゆる⽣命の⽣存基盤である地球環境が健全であってはじめて成り⽴つと考えています。特に気候変動対策を重要テーマと位置づけ、リクルートグループ全体で温室効果ガス（GHG：Greenhouse Gas）排出量のカーボンニュートラル達成に向けた⽬標を定めています。
2024年度の進捗
事業活動におけるカーボンニュートラルを達成(注2)
短期目標である当社グループの事業活動におけるカーボンニュートラル（スコープ1+2）を、2021年度から4年連続で2024年度も達成する見込みです(注2,3)。
3カ年のGHG排出量の実質削減目標を達成見込み
バリューチェーン全体を通じたカーボンニュートラル(注2,3)に向けては、SBTi目標にもとづき2022年度から2024年度までの3カ年の実質削減目標(注4)を定めて取り組みを進めた結果、スコープ1、2、3のいずれも目標を大幅に上回って達成する見込みです。また、当社のGHG排出量の95%以上(注5)を占めるスコープ3(注2)の削減強化に向けては、国内外のパートナー企業と協働し、バリューチェーンにおけるGHG排出量測定の精緻化、および削減に向けた打ち手の検討を進めています。
CDPの気候変動分野における「Aリスト企業」に選定
国際的な環境非営利団体であるCDP(注6)により、気候変動分野における課題解決に向けた実績にもとづくリーダーシップと、開示の透明性が認められ、最高評価である、CDP2024 Aリスト企業に選定されました。
GHG削減目標がSBTiの認定を取得
当社のGHG削減目標が、科学的な根拠にもとづいた「1.5℃に抑える目標」(注7)であるとして、SBTi（Science Based Targets initiative）より認定を、継続して取得しています。
2023年度の進捗
TCFDフレームワーク(注8)に沿って情報を開示
気候変動が当社にもたらすリスクを特定し、リスクを低減するための施策を進めます。併せて、気候変動がもたらす機会を見極め、持続的成長に向けてその機会を取り込んで行きます。分析結果は、2023年度の有価証券報告書に開示しています。
環境全般への取り組み
気候変動に向けた取り組み
バリューチェーン内外のGHG排出量の削減などによる「緩和」策と、気候変動の悪影響の軽減・ポジティブな影響の増幅を狙う「適応」策の両面を実施することで、気候変動対策に取り組んでいます。
- 本ウェブページに記載の年数は、その年の4月1日に開始し、翌年3月31日に終了する当社の会計年度を意味する。また本ウェブページに記載の数値は、すべて概数。
- 事業活動における温室効果ガス（GHG：Greenhouse Gas）排出量は、スコープ1（自社が管理・所有するオフィスにて直接排出されるGHG）、スコープ2（自社が管理・所有するオフィスにて購入した電力・熱・蒸気エネルギーなどの使用を通して間接的に排出されるGHG）の合計。バリューチェーン全体におけるGHG排出量は、スコープ1+2に加えて、スコープ3（スコープ1+2を除く間接的に排出されるGHG）を含むすべて。GHG排出量の測定、排出量に対する第三者認証の取得、さらに残存する排出量に対してオフセットを行った上で、カーボンニュートラルの達成を目指す。
- GHG排出量の数値はGHGプロトコルにもとづき算定した概数であり、SOCOTEC Certification Japanによる独⽴した第三者保証を取得している。
- GHG排出削減目標については2022年度から2024年度の実績を対象とする。
- 2023年度の排出量にもとづく数字。
- CDPは2000年に設立された英国の慈善団体が管理する非政府組織（NGO）。世界最大級の環境データベースを保有し、140兆米ドル以上の資産を保有する700を超える金融機関・投資家と協力し企業が環境に与える影響を明らかにしてきた。2024年度は、気候変動分野においてスコアリング対象となった約22,400社のうち、全体の約2%にあたる約450社が「Aリスト」に選定。
- The Science Based Targets initiative （SBTi）が定めるGHG排出量削減に関わる短期目標であり、企業が設定する目標値を地球温暖化を産業革命前の温度レベルと比較して1.5℃以内に維持するために必要な削減のレベルと一致させることを前提に定められている。
- 気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）が定める、気候変動関連リスクおよび機会を示す項目。